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EDI(電子データ交換)

異なる企業間、工程間で、サプライチェーンを実行するときデータ交換をする必要がある。しかし、異なるコンピュータを使用していては、実行はむずかしい。そのとき、役立つのが電子データ交換(EDl)である。

EDI(エレクトリックデータインターチェンジ)は、日本語では「電子的データ交換」と訳されている

QR(クィックレスポンス)もECR(エフィシェントコンシューマーレスポンス:効率的消費者対応)も、メーカーと流通業者の受発注データ、請求支払データなどの交換に使われる基盤技術としてのEDIがあって初めて実現するシステムといえる。

異なる企業間でサプライチェーンを実行するとき、取引データを、通信回線を介してコンピュータ間で交換する必要がある。そのとき、多くのメーカーと流通業者が、それぞれ異なるコンピュータを利用している状況では、コンセプトは同じでも実現は不可能である。この技術的ボトルネックを突破するのが、EDIである。EDIでは、当事者間で必要となる各種の取り決めは、可能な限り広く合意された標準的規約に基づいていなければならない。

EDIはQRやECRのサプライチェーンマネジメントシステムのインフラであると同時に、設計情報(CAD)やさらに上位の概念であるCALSなどのコンセプトも支える技術であるといってよい。EDIは電子的データ交換の標準化が、基盤となっている。その標準化のルール作りをする組織としてANSI、EDIFACT、CII(産業情報化推進センター)、EIAJ(電子機械工業会)、VICSなど多くの団体があり、それらの間にはEDIというインフラの上に乗る業界毎のアプリケーションの種類によって違いがある。

このように社会的な資産となるインフラがあって初めて、サプライチェーンマネジメントのような業界を越える経営上のプラクティスができるが、インフラがあれば即メリットを享受できるとは限らない。このような標準化への取組みは、政府や業界団体の予算で整備することが、国家の産業基盤作りになる。


出典:図解100語でわかるサプライチェーンマネジメント―キャッシュフローを上げる経営手法

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